INFORMATION
お知らせ新入社員のご家族を働く現場へご招待
アフターコロナの入社式をサティス製薬が実施2023.04.05
「1人でも多くの女性に正しい綺麗を」をビジョンに高性能なスキンケア化粧品の開発とOEM製造を行う株式会社サティス製薬(代表取締役社長:山崎智士、本社:埼玉県吉川市)は、2023年卒の新入社員を新たに迎え、ご家族のみなさんをご招待するアフターコロナの入社式を開催いたしました。
■働く現場に家族を招く、アフターコロナの入社式
当社では、新入社員の社会人生活をそのご家族が安心して応援できるよう、全国各地から新入社員の家族を入社式へ招待する取り組みを実施しておりました。しかし、コロナ禍以降取り組みは停止。その間にも、新入社員の働く姿を記録したDVDを後日お届けしたり、新入社員がスキンケアアイテムを作り家族へプレゼントしたりする企画を入社式に取り入れ、会社のことを知ってもらう取り組みを実施してまいりました。
2020年
入社式直前にコロナウイルスが蔓延し、緊急事態宣言が発令。予定していた入社式は中止し、代わりに新入社員からご家族に向けて、感謝と社会人になるにあたっての決意を綴った手紙を贈りました。
2021年
入社2年目社員が中心となりDVDを作成。新入社員のご家族へ贈りました。DVDには会社紹介や先輩社員インタビュー、新入社員1人ひとりからご家族に向けたメッセージなどを収録しています。
2022年
消毒による手荒れをケアできるハンドクリームを、新入社員1人ひとりがご家族に向けて設計・作成し、贈りました。
当時の詳細はこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000068.000002821.html
■働くことへの不安はつきもの。だからこそ知ってもらいたい会社のこと
コロナ禍での就職活動はオンラインに限定されるものが多く、会社のことや働く環境が十分に伝えられないことが課題でもありました。サティス製薬では、働く本人や家族の不安を少しでも払拭し、新たなチャレンジを楽しんでいただけるよう、毎年入社2年目の社員が1年間働いた経験を踏まえて、入社式の企画・運営を担当しています。2023年は“アフターコロナでの初出勤の不安を軽減し、挑戦を楽しむ”がテーマとなりました。
■入社式の開催
当社研究所にて入社式を開催。新入社員に向けて、代表山崎や先輩社員からメッセージをお伝えしました。
■先輩社員や同期と価値観を共有しあうワークショップの実施
楽しく学べるワークショップを通して、新入社員と各部門の現場リーダーが互いの価値観を共有し合いました。これから共に働く仲間を知ることに加えて、入社後に自分自身がどのように活躍していくのかイメージする機会になりました。
■家族へ感謝の気持ちを伝える懇親会
ご家族と社員を交えた懇親会を実施。新入社員1人ひとりからご家族に向けて、感謝の気持ちを手紙にしてお伝えしました。
入社式に参加した皆様の声
新入社員より
「社員の方々の温かさに触れることができ、働くことが楽しみになりました。」
「今日、入社式に来るまでは自分が本当に社会でやっていけるのだろうか、という不安が大きかったのですが、入社式を経てとても楽しみになりました。」
「働き方をイメージするきっかけとなり、大変良い機会になりました。これから心を切り替えて頑張ろうと思います。」
新入社員のご家族より
「立候補制で決めた先輩社員が主催となり、このような会を開催する社風に大変驚きました。」
「皆様にこんなに温かく受け入れていただき親として嬉しいです。」
「安心して、社会人として送り出すことができました。成長する姿が見れるよう、ご指導よろしくお願いいたします。」
■24卒の会社説明会実施中
サティス製薬では、ビジョン実現のためにどのような働き方をしているか、どのような人材の育成を目指しているのか等を、実際に活躍している社員のインタビューを交えてお伝えする説明会を実施しております。
エントリーは下記より詳細をご覧ください。
▼会社説明会へのエントリーはこちら
▼働く社員や会社の雰囲気がわかるInstagram
サティス製薬 【化粧品OEM】新卒採用
https://www.instagram.com/recruit_saticine/
●サティス製薬について
天然由来成分を中心とした高性能スキンケア化粧品の開発・OEM製造を手掛けています。「日本の素材・技術で価値革新する」ことにこだわり、多種多様な国産素材からオリジナル原料を開発。ユーザー1人ひとりの肌悩みを解消する化粧品づくりへと活用しています。2009年に開始した「ふるさと元気プロジェクト」では、果実の未利用部位や需要が低下する野菜などに、独自技術で美容としての新たな価値を付与し、これまで90種以上の原料を開発してまいりました。今後も、地域資源の高付加価値化や、未利用資源の活用などのイノベーション創出を通じて、地方創生への貢献を目指してまいります。